不動産査定の大手6社を比較｜メリット・デメリットや注意点も解説

これらの企業はいずれも業界内で大手として広く認知されており、知名度・実績ともに群を抜く存在です。

各社の特徴を詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

画像出典：三井のリハウス

三井のリハウスは、1986年度から2024年度まで39年連続で全国No.1の売買仲介取扱件数を誇る、不動産業界最大手の仲介会社です。55年以上の歴史と、日本全国に広がる店舗網・地域密着の情報網を背景に、年間31万組以上の相談実績を誇ります。圧倒的な集客力と販売力により、3ヶ月以内の売却成約率が68%という高い実績を維持しています。

累積取扱件数100万件超のデータベースを活かした精度の高い査定と、充実したサポート体制が多くの売主から支持されています。

画像出典：東急リバブル株式会社

東急リバブルは1972年の創業以来、東急不動産グループの仲介専業会社として成長を続け、現在は業界2位の仲介実績を誇ります。年間売買仲介取扱件数は3万件超、取扱高2兆円超という規模は業界トップクラスです。顧客から「再度利用したい」と回答した割合は94.7%と非常に高く、対応品質への評価が際立っています。

物件情報を登録するだけでその場で査定価格が確認でき、査定後に営業電話もかかってきません。「まず相場だけ知りたい」という方にも、使いやすい仕組みになっています。

一定期間内に売却できなかった場合に会社が買い取る「売却保証サービス」も提供しており、売却リスクを軽減するサポートが充実しています。

画像出典：住友不動産ステップ

住友不動産ステップは、住友不動産グループの仲介専業会社として1975年に設立されました。2025年4月に現社名へ変更し「公正で透明な不動産取引」をブランドの中核に据えてサービスを展開しています。2024年度の成約件数は31,000件以上、購入相談件数16万件超という豊富な実績を持ちます。

大きな特徴のひとつは、問い合わせから引き渡し後のアフターフォローまで同じ担当者が対応する「マンツーマン営業体制」です。

画像出典：野村不動産ソリューションズ

野村不動産ソリューションズは、野村不動産グループの一員として、不動産仲介にとどまらない幅広いサポートを提供する大手不動産会社です。売却に伴う相続・税務相談では税理士・弁護士とも連携でき、売却後の住宅ローンや資産運用まで一貫して相談できる体制が整っています。

首都圏・関西・名古屋を中心に80拠点以上を展開しています。「野村の仲介＋（プラス）」ブランドのもと、顧客専用ネットワークシステムで全店舗の購入希望者情報を横断管理し、より確度の高いマッチングを実現しているのが特徴です。

また、独自の不動産情報サイト「ノムコム（nomu.com）」も運営しており、AIを活用したマンション相場検索や住まいのAI ANSWERなど、デジタルサービスにも積極的に取り組んでいます。

画像出典：三井住友トラスト不動産

三井住友トラスト不動産は、三井住友信託銀行グループの不動産会社として、2012年にすみしん不動産と中央三井信不動産が統合して誕生しました。全国70拠点以上のネットワークと豊富な情報網を活かし、売主・買主双方のニーズをスピーディーにマッチングできる体制を構築しています。年間9,000件以上の豊富な取引実績と高い顧客満足度を背景に、信頼性の高いサービスを提供しています。

画像出典：三菱UFJ不動産販売

三菱UFJ不動産販売は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の一員として、1987年に信託銀行を母体とする住宅仲介会社として創業しました。売買仲介にとどまらず、相続対策や資産活用、住宅ローンなど幅広い分野をワンストップで相談できる点が特徴で、資産性の高い不動産の売却や複雑な案件に強みを持ちます。

提供する「住まい1（すまいワン）」では、売却・購入・活用といった多様なニーズに対応したコンサルティングを受けることができ、個々の状況に応じた最適な提案が可能です。

建物の検査・補修・保証をまとめて対応する「建物トータルサポート」や、住宅設備の不具合を事前に保証する「住宅設備修理サポート」など、売却後の瑕疵リスクに備えられるサービスが充実している点も魅力です。

不動産の査定を大手に依頼する方法は、大きく以下の2つがあります。

それぞれの特徴を理解したうえで、自分の状況に合った方法を選びましょう。

大手不動産会社の公式サイトや電話から、直接査定を申し込む方法です。自分で担当者とやり取りするため、最初の段階から担当者の対応を直接確認でき、相性を見極めやすいというメリットがあります。また、特定の会社に深くコンタクトを取りたい場合や、すでに信頼できる会社が決まっている場合にも有効です。

一方で、複数社に個別に連絡するのは手間と時間がかかります。それぞれの会社のフォームに情報を入力する必要があるうえに、日程調整や問い合わせへの対応を並行して行うのは、初めて売却を検討する方には負担に感じる可能性もあるでしょう。

複数社への査定依頼を効率よく行いたい場合に有効なのが「不動産一括査定サイト」の活用です。一度の情報入力で複数の不動産会社に同時に査定依頼ができるため、1社ずつ連絡する手間を大幅に省けます。

大手・中小問わず複数社を比較することで、自分の物件に最適な会社を見つけやすくなります。ただし、一括査定サイトを利用する際には、以下の点に注意が必要です。

大手不動産会社に査定・売却を依頼することには、主に以下のメリットがあります。

大手は長年にわたる豊富な取引実績とデータベースを保有しており、周辺の成約事例や市場動向を踏まえた精度の高い査定が期待できます。「なんとなく高い・低い」という感覚ではなく、根拠のある価格提示がされるため、売主も適正な売り出し価格を自信を持って決めやすくなるでしょう。

また、SUUMOや自社ポータルサイトへの掲載はもちろん、テレビCMや折り込みチラシなど広告規模が大きく、物件情報を幅広い購入希望者に届けることが可能です。来店客数も多いため、早期の売却も期待できます。

さらに、大手不動産会社は社内のコンプライアンス規程が整備されており、宅地建物取引士の有資格者比率も高い傾向にあります。個人情報の取り扱いや契約書の作成においても、法的に正確な対応が期待でき、初めて不動産を売却する方も安心して依頼できるでしょう。

大手不動産会社には多くの強みがある一方で、把握しておくべき注意点もあります。主なデメリットと注意点は、以下のとおりです。

大手6社はいずれも都市部を中心に店舗を展開しており、地方・郊外エリアでは対応できない、あるいは担当者のエリア知識が薄い場合があります。物件の所在地が主要都市から離れている場合は、その地域に精通した地元中小不動産会社も検討することをおすすめします。

また、大手は店舗数・社員数が多いぶん、担当者のスキルやモチベーションに個人差が生まれやすいのも注意点のひとつです。経験豊富なベテランが担当してくれるとは限らず、新人や経験の浅い担当者にあたってしまうケースもあります。最初の対応や説明の丁寧さを見極め、納得できない場合は担当者の変更も検討しましょう。

さらに、大手は社内規定が厳格なため、仲介手数料の割引交渉には応じてもらいにくい傾向があります。法律で定められた上限額（売却価格の3%+6万円）の満額で設定しているケースがほとんどです。コスト面を重視する方は、手数料割引サービスを提供している中小不動産会社と比較検討するのもよいでしょう。

高値売却を実現するためには、大手と地元中小それぞれの強みを理解したうえで、複数社の査定を比較することが重要です。

大手の強みは、全国規模の集客力と豊富なデータです。一方で地元中小はエリアの細かい事情や独自の顧客ネットワークを持ちます。そのため物件の特性や立地によって、それぞれが持つ強みが活きる場面は異なります。

大手と地元中小の違いを、主な3つの観点で比較すると以下のようになります。

また、物件の立地による大手と地元中小の使い分けのポイントは以下の通りです。

なお、1社だけへの査定はリスクが大きいので避けるべきです。「その会社が出した査定額」が市場の相場に即しているかは、1社の意見だけでは判断できないからです。

大手のなかには、高い査定額で媒介契約を獲得した後、徐々に値下げを勧める「高値預かり」や、自社の買主を優先するために他社からの購入申込を意図的に排除する「囲い込み」と呼ばれる行為が発生するケースもあります。

GMO不動産査定であれば、大手・地元中小どちらにも対応しており、一度の入力で幅広い不動産会社を比較できます。査定の依頼先で悩んでいる方は、ぜひ利用してみてください。

大手不動産会社は実績・集客力・安心感において優れている一方、地方対応や担当者のばらつきといった注意点もあります。高値売却を目指すなら、大手1社に絞らず地元中小も含めた複数社への査定依頼が効果的です。査定は無料で依頼できるので、まずは比較することから始めてみましょう。