テラスハウスとは？特徴や賃貸・購入時の注意点を解説

タウンハウスとの違い

テラスハウスとタウンハウスは、見た目（建物の構造）は同じですが、建物が建つ敷地の権利関係の違いにより、不動産実務では区別されます。

タウンハウスでは敷地を共有しているのに対して、テラスハウスでは敷地の境界が明確になっています。そのため、テラスハウスはより自由度のある長屋と言えるでしょう。

【監修者コメント】

長屋建は、国土交通省の建築動態統計調査で「2つ以上の住宅を1棟に建て連ねたもので、‥‥「テラスハウス」と呼ばれる住宅もここに含まれる」と定義されています。

＜テラスハウスの特徴＞

テラスハウスには具体的にどんなメリットがあるのでしょうか。この記事では賃貸や購入時に注意が必要なポイントも解説します。

契約形態を確認する

テラスハウスの賃貸契約では、建物だけでなく土地の権利関係も確認が必要です。テラスハウス物件と紹介されていても、敷地が共有であるタウンハウス物件の可能性もあるからです。敷地が共有であるタウンハウス物件の場合、分譲マンションと同じように原則として区分所有法が適用されます。

特に共有持分や借地権付き物件は、居住や管理、更新のルールに影響を与えることがあります。契約書に記載されている所有形態や借地条件を確認しましょう。

• 所有権の種類を確認する
• 借地権付き物件かどうかを確認する
• 更新料や使用条件の制限があるかを確認する
• 共有名義の物件の際は、管理者の有無を確認する
• トラブル時の対応責任がどこにあるかを把握する

こうした情報は重要事項説明書に記載されているため、契約前の読み込みと不動産会社への確認を丁寧に行うことが大切です。不明瞭な点はそのままにせず、納得できるまで質問しましょう。

防音性能を確認する

テラスハウスでは隣家と壁を共有しているため、防音性の高さが快適な暮らしに直結します。構造によっては生活音が壁越しに伝わりやすいため、日常生活にストレスを感じることもあります。契約前には必ず確認しましょう。

• 壁の厚みや遮音材の有無を確認する
• 水回りやリビングの配置が隣戸と重なっていないかを確認する
• 内見時に実際に音の響きを確認する
• 建物の築年数やリノベーション歴を確認する
• 不動産会社に遮音性能の目安を問い合わせる

防音性能は、図面だけでは判断しづらいため、現地での体感と具体的な質問がポイントになります。静かな生活環境を求める際は、特に重視すべき項目です。

【監修者コメント】

隣家との間にある壁（界壁）には建築基準法第30条が適用され「隣接する住戸からの日常生活に伴い生ずる音を衛生上支障がないように低減する」ための性能が求められます。界壁は原則として、小屋裏または天井裏まで達する必要がありますが、天井の遮音性能が基準を満たす場合はこの限りではありません。

再建築の可否を確認する

この項目は主に、物件を購入する際のポイントです。テラスハウスの中には、建築基準法上の接道義務を満たしていないために、再建築が認められない物件もあります。

接道義務とは、建物を建てる敷地が幅員4m以上の道路に2m以上接していなければならないという規定のことです。外観や間取りに魅力を感じても、再建築不可であると、将来的な売却や改築に大きな制限がかかります。

• 接道義務（建物を建てる敷地が幅員4m以上の道路に2m以上接していなければならない）を満たしているか確認する
• 前面道路が建築基準法上の道路かを確認する
• 再建築の可否は不動産会社に明示させる
• 不安があるときは、法務局で図面とあわせて調査する

再建築の可否は、将来の資産価値や自由な住み方に直結します。契約前には、接道条件や都市計画の確認を怠らず、具体的な制約事項を把握しておくことが大切ですS。

管理ルールを確認する

テラスハウスは戸建てに近い居住スタイルである一方、近隣との距離が近いため、共有スペースや敷地内ルールの存在が生活に影響します。

明文化されていない運用ルールがあることも多いため、事前の確認が重要です。特に、敷地が共有であるタウンハウス物件だった場合、区分所有法に基づいて規約が定められている場合があります。

• ゴミ出しの曜日や分別方法を確認する
• 庭や駐車スペースの使用範囲と責任を確認する
• ペットの飼育が許可されているかを確認する
• 清掃や除雪など共用作業の分担があるかを確認する
• 規約が書面化されているか、口頭説明だけで済まされていないかを確認する

テラスハウスでは、隣人との適度な距離感と明確なルールが快適さを左右します。契約前には、現地だけでなく管理者やオーナーの説明にも注意を払いましょう。

火災保険・ローン審査の条件を確認する

この項目は主に、物件を購入する際のポイントです。テラスハウスは原則として、建築基準法上は「長屋建」として扱われます。長屋扱いの住宅は、火災保険や住宅ローンの審査において、一戸建て住宅に比べて不利になる可能性があります。

火災保険料には築年数や耐火性能の方が大きく影響しますが、隣家と壁を共有しているテラスハウスは延焼リスクが高いという理由で火災保険料が高く設定されるかもしれません。

• 火災保険料が割高になる可能性を確認する
• 保険加入の可否を事前に保険会社に確認する
• 金融機関によって審査基準が異なる点を把握する
• 担保評価額に影響する建物条件を確認する
• 長屋扱いであるかを契約前に明示してもらう

こうした制約は、実際の申し込み段階で初めて問題になるケースもあります。安心して入居するためには、事前に保険会社や金融機関への相談を行い、条件を把握した上で契約を判断することが望まれます。