マイホーム購入で後悔して「引っ越したい」と思うのはなぜ？購入後にできる対処法とあわせて解説

ライフスタイルと合わなかった

自分たちのライフスタイルに合った立地や環境を選んだはずが、実際に住み始めてから「生活パターンに合わなかった」と感じるケースは少なくありません。

たとえば、子育て中の家庭が学校や公園から遠い場所を選んでしまい、送り迎えや通学が大変になってしまうことがあります。

通勤・通学の時間、買い物や医療機関といった周辺施設の利便性、地域の治安は、日々の生活の質を大きく左右する要素です 。実際の生活を具体的にシミュレーションしないと、後悔につながる場合があります。

近隣住民との人間関係に不満が出た

住み始めてから発覚する問題として、近隣住民との関係性の悩みもあります。

たとえば、隣家からの生活音や夜間の騒音、ゴミ出しのマナー、自治会活動の負担、駐車トラブルなど、日々の暮らしの中で小さなストレスが積み重なっていく場合があります。

こうした人間関係のトラブルは、物件探しの段階で完全に予測するのが難しいものです。一度こじれてしまうと根本的な解決が困難となるケースも多く、引っ越し以外に抜本的な改善策がない場合もあります。

ただし、引っ越しとなると、今の物件を手放さなければいけません。これ以上の精神的・金額的損失を避けるためにも、一括査定などを活用し「最も高く売ってくれる不動産会社」を選び抜くことが重要です。

間取りや設備が使いにくい

日々の暮らしの中で「こうだったら良かったのに」と感じやすいのが、間取りや設備に関する不満です。

実際に生活を始めると、収納スペースが足りなかったり、家事動線が悪くて効率が落ちたり、日当たりや採光が期待よりも弱かったりと、細かな不満が積もりやすくなります。

たとえば、

• コンセントの数や位置が使いづらい場所にある
• 窓の大きさや配置によるプライバシーの確保や採光が不十分
• アイランドキッチンを選んだ結果、臭いが広がってしまう
• 駐車スペースが狭くて不便

などは、購入前のシミュレーション不足が後悔につながる典型パターンです。

欠陥や品質の低さが気になるようになった

住み始めてから、住宅の品質や施工に関する不満が明らかになることもあります。

ハウスメーカーや工務店による施工ミスや断熱性能の不足、雨漏りや結露、カビの発生など、中古住宅では想定外の老朽化や修繕費用がかさむ事例も少なくありません。

建物の品質に関する問題は、発見から1年以内であれば、売主や業者に対して修理や代金減額、損害賠償、契約解除の請求が可能です。売主は、引き渡した目的物が契約の内容に適合しないことを買主が知った時から1年以内に通知した場合に限り、契約不適合責任を負うこととなっています。（民法第566条）

ただし、売主が個人である物件を購入した場合、契約不適合責任の期間は、一般的に引き渡しから3か月以内に限定される点には注意が必要です。

住宅ローンや税金の経済的負担が大きい

住宅ローンの返済や各種税金などの経済的な負担も、マイホーム購入後の後悔につながる場合があります。

ローンの返済計画を立てた際には問題ないと思っていても、金利の上昇や収入の変動によって月々の負担が重く感じられるようになることも少なくありません。

また、マイホーム購入後は、固定資産税や都市計画税、修繕費や光熱費など、ローン以外にも継続的な出費が発生します。

国土交通省の「住宅市場動向調査」では、「住宅ローンの返済に非常に負担感がある」と「少し負担感がある」の合計が全国で66.3%、三大都市圏で63.3%となっています。なお、注文住宅の年間返済額は全国平均で約144万円、中古住宅では約106万円です。

引用元：令和６年度 住 宅 市 場 動 向 調 査 報 告 書 国土交通省 住宅局

修繕費用ががかかる

定期的な修繕や設備交換は、戸建てもマンションも避けて通れません。

たとえば、10年〜15年周期で行われる外壁や屋根の塗装・補修には、100万円単位の費用がかかることも珍しくありません。

また、給湯器やエアコン、キッチン、浴室といった住宅設備の交換も、10年〜20年ごとに行うのが一般的です。マンションであれば大規模修繕が数十年単位で発生します。

こうした将来発生する修繕費用を具体的に計算せず、購入時の物件価格だけで判断してしまうと、後になって想定外の出費に頭を悩ませることになるのです。

修繕費用が嵩む、これだと家計を圧迫しすぎるという方は、マイホームを売却して家計にあった賃貸に引っ越す、新たな物件に住み替えするといった解決策が考えられます。

業者選びで失敗した

ハウスメーカーや工務店、不動産仲介会社の選定でも、ミスマッチが起こると不満が残りやすくなるので注意が必要です。

たとえば、物件の良い点ばかりを強調し、デメリットやリスクについて十分な説明をしない不誠実な担当者に出会ってしまうことがあります。

また、契約後のアフターサービスがおろそかで、不具合が見つかっても迅速に対応してくれない業者もいます。

業者選びでは、実績や口コミ、担当者の専門性などを総合的に判断することが大切です。

ライフイベントの変化が起きた

長く暮らすうちに、家族の成長や転勤、離婚や親の介護など、購入時には予想できなかったライフイベントが起きることがあります。

たとえば、子どもが生まれて家が手狭になったり、転勤で通勤時間が大幅に伸びたりといったライフスタイルの変化は、誰にでも起こりうるものです。

購入時には完璧だと思えたマイホームが現在の暮らしに合わなくなり、引っ越したいと考える人は少なくありません。

住宅ローンの残債

引っ越しの検討にあたって、まず確認すべきは「現在の住宅ローン残高」です。

一般的に住宅ローンが残ったままでは家を売却できません。金融機関は、物件に「抵当権」を設定しており、抵当権を抹消するにはローンを全額返済する必要があるからです。

仮に売却価格が住宅ローン残高を下回る「オーバーローン」の状態になっている場合、自己資金で差額を補填しないといけません。自己資金で差額を埋められないときは「住み替えローン」や「任意売却」といった手段を検討することになります。

住み替えローンと任意売却のメリット・デメリット】

まずはローン残高を正確に把握し、不動産会社に査定を依頼して売却価格の目安を知ることが、引っ越しを検討するための第一歩となります。

住み替えにかかるスケジュールと費用

住み替えにかかる期間は、スムーズに進んだ場合でも半年から1年程度を想定しておきましょう。

進め方としては「売却先行型」と「購入先行型」があり、それぞれメリット・デメリットが異なります。

売却先行の場合は、資金計画が立てやすい反面、次の住まいが見つからず仮住まいが必要になるリスクもあります。

住み替えには「売却」と「購入」それぞれで諸費用が発生します。これらの費用を事前に把握しておかないと、資金計画が大きく狂ってしまう可能性があります。

「売却」や「購入」にかかる費用の総額は、数十万円から数百万円に上ることも珍しくありません。

また、書類のやり取りや日程調整など煩雑な手続きが多いため、信頼できる不動産会社や金融機関を選ぶことが重要です。

売却して住み替える

家を売却して新しい住まいに引っ越す方法は、問題を根本から解決できる最も直接的な選択肢です。

特に、近隣トラブルや周辺環境への不満といった、リフォームなどではどうにもならない問題を抱えている場合、売却は唯一の根本策といえるでしょう。

すべての問題をリセットし、心機一転新しい生活をスタートできるのが最大のメリットです。

ただし、売却には仲介手数料や各種税金、住宅ローン残債の精算など多額の費用がかかります。さらに、購入から間もないタイミングで売却すると、購入時の価格を下回る金額でしか売れず、売却損が発生するリスクもあります。

賃貸に出して住み替える

自宅を賃貸物件として貸し出し、家賃収入で住宅ローンを返済しながら別の住まいに移る方法もあります。

メリットは、マイホームを資産として保持し続けながら、家賃収入を得られる点です。家賃収入を新居の住宅ローン返済に充てることができれば、経済的な負担を軽減できます。

将来的にまたその家に戻る可能性がある場合や、不動産市況が悪く、今は売り時ではないと判断したときの一時的な解決策としても有効です。

ただし、入居者の募集や家賃滞納、設備の修繕対応など、大家としての手間やリスクも生じます。さらに、一般的な住宅ローンでは転勤などの正当な理由がなければ賃貸に出すことができない場合が多いため、事前に金融機関への確認が必要です。

リフォームして住み続ける

間取りの使い勝手の悪さや設備の古さなど、建物自体に関する不満が後悔の主な原因であるならば、住み替えではなく、リフォームで解決する選択肢もあります。

大規模な間取り変更から、キッチンや浴室といった水回り設備の刷新、壁紙の張り替えまで、リフォームで解決できる問題はさまざまです。

住み慣れた地域を離れる必要がなく、引っ越しに伴う手間や費用、子供の転校などを避けられるのがメリットですが、多額の費用がかかることも珍しくありません。

また、立地や日当たり、近隣環境といった外部の要因に関する悩みは解決しない可能性が高いということも理解しておく必要があります。